総務省がサイバー攻撃への対策として全国のIoT機器2億台へ無差別アクセスし、セキュリティ診断・調査をする異例の発表をしました。

 

これに対し世間では昨年放映された映画・劇場版名探偵コナン第22弾『ゼロの執行人』で犯人の黒幕が起こしたIoTテロと同じだと話題になりました。

 

今回は、総務省が実施する予定の無差別侵入と、コナンの映画で取り上げられたIoTテロについて詳しく解説し、比較していきたいと思います!

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IoT機器とは?

IoT(Internet Of Things)機器とは、インターネットに接続された電子機器を包括したものです。

 

従来ではインターネットに接続された機械といえばパソコンとスマートフォンが代表的でしたが、最近ではカメラ(防犯カメラなど)や医療機器、自動車、家電製品など様々な電子機器がインターネットに接続可能となり、外部からのコントールが可能となります。

 

2019年現在、世界のIoT機器の総数は300憶~350憶台あると言われています。

総務省による無差別侵入調査

言い換えれば“ハッキング”するというと

行為だけを見れば、不特定多数の他人のコンピュータにアクセスし情報を読み取るという点で「ハッキング」といえます。

 

そしてハッキングする者のことを「ハッカー」と呼びますが、その技術を善良な目的のために行使する人のことを「ホワイトハッカー」といいます。
逆に、悪意のある目的のために行使する人のことを「ブラックハッカー」あるいは「クラッカー」といいます。

 

総務省が実施しようとしている無差別侵入調査を行う者(情報通信研究機構)はホワイトハッカーにあたりますが、世間からは「やろうとしていることは不正アクセスと変わらない」などと懸念の声が多く上がっています。

 

総務省の「不正アクセス」を5年間許可するように法律が改正

実際、対象となるIoT機器のIDとパスワードを読み取って侵入をすることは「不正アクセス禁止法」に違反するため、昨年5月に法改正をしました。
内容は、総務省の情報通信研究機構が5年間に限って無差別侵入調査を許可するものです。

 

情報セキュリティに関する専門家の間では意見が分かれており、読み取ったデータの内容(カメラの映像やその他情報)が分かってしまうと、憲法にある『通信の秘密』に触れる可能性があることが問題視されています。

日本にあるIoTデバイス2億台にアクセス

今年2月中旬ごろから全国にある2億台のIoTデバイスを対象にアクセスを試みて、セキュリティ対策が不十分な機器を特定し、その機器の持ち主に改善を促すというものです。

 

対象となるIoTデバイスは学校や会社、家庭などにあるインターネットカメラやルーターなどです。

 

一昨年に情報通信研究機構が観測したサイバー攻撃のうち、54%がIoT機器をターゲットにしたものであることが分かったため、今後さらに普及するIoT機器のセキュリティに関する意識も高めていかなければならないということですね。

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名探偵コナンの映画で使われた『IoTテロ』の解説

『エッジ・オブ・オーシャン』の大規模な爆発シーン

 

昨年公開された名探偵コナンの映画『ゼロの執行人』では、建築物の大爆発と一般家庭の電化製品やスマートフォンが発火するという事件の手口にIoTテロが使われました。

 

まず映画の冒頭で東京サミットの会場『エッジ・オブ・オーシャン』で大規模なガス爆発が起こります。

 

コナンの映画では毎年恒例の“冒頭の大爆発シーン”ですが、今回そのガス爆発の手口としてIoTテロが使われました。

 

具体的な手口は、犯人がコンピュータに不正アクセスするソフト『Nor(ノーア)』を使って、『エッジ・オブ・オーシャン』に張り巡らされたガス栓を遠隔操作で開きます。そしてキッチンにあったIoT機器(インターネットに接続された炊飯器)を遠隔操作で発火させ、会場全体を大規模なガス爆発に包んだというわけです。

都内の広い範囲でIoT機器が発火する騒ぎが起きる

続いて本編の中盤から犯人のサイバー攻撃によって、都内の一般家庭の電化製品やスマートフォンなどが爆発・発火するという事件が起きます。

 

犯行の手口として使われたのが、エッジ・オブ・オーシャン爆発と同じ『Nor(ノーア)』を用いたIoTテロでした。

 

毛利小五郎のパソコンを経由して不特定多数のIoT機器にNorが送り込まれ、制御を乗っ取られたIoT機器が次々と暴発・発火し東京中が大パニックとなりました。

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不正アクセスするという意味で同じである

2月中旬ごろから実施される予定である総務省による無差別侵入調査も、コナンの映画で起きるIoTテロも他人のコンピュータに侵入を試みるという点で同じです。

 

ただ、コナンの映画の場合はテロを目的とした「クラッカー」であり、総務省の調査は「ホワイトハッカー」ですけどね。

 

何にせよ、今回総務省が2億台のIoTデバイスに無差別の侵入調査を行うと発表したことで、コナンの映画で起きたようなIoTテロが現実的に可能なものであると実証されているようなものであるため、そのことに対して恐怖を抱く人が多いようです。

 

この機会に、パソコンやスマートフォンをはじめとしたインターネットに接続されている電子機器のセキュリティ対策をしておくべきかもしれないですね!

 

【了】

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