きくちゆうきのワニは電通案件!?ステマと言われる理由を解説!

Twitterで世界のトレンド1位になるほどバズった『100日後に死ぬワニ』

すさまじい反響で後味よく終わるかと思いきや、なんと大手広告会社・電通が関わっている“ステマ”疑惑が浮上しているのです。

当記事は、きくちゆうきさんが描いた『100日後に死ぬワニ』が電通の絡んだステマだと断じるものではありませんが、なぜそのように言われてしまっているのかを詳しく解説しました!

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ステルスマーケティングとは?

近年、主にインターネットを活用したビジネスで倫理的に問題視されている“ステマ”。

ステルスマーケティングの略ですが、簡単に言うと「広告に見えない広告」のことです。

ステルスマーケティングとは、広告と明記せずに隠して、消費者を欺いてバンドワゴン効果・ウィンザー効果を狙う宣伝手法。ヤラセやサクラはその一種。

ステマは日本では違法行為ではないものの、倫理的に問題視されている宣伝活動で、アメリカでは違法行為となっています。

『100日後に死ぬワニ』がステマと言われる理由は、最後にグッズ化・映画化・書籍化を発表したことで、漫画がそれを告知するための密かな宣伝活動に見えてしまったからです。

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きくちゆうき「電通案件じゃない!」

この“ステマ”疑惑に対し、きくちゆうきさんと「いきものがかり」の水野良樹さんがTwitterの生配信で完全否定しました。

きくちゆうきさんは、「悲しいし、(応援してくれている方々に)申し訳ない」と涙ながらに釈明しています。

いきものがかりは、きくちゆうきさんとコラボムービーを作成し、YouTubeにアップしているため『100日後に死ぬワニ』とは関わりがあります。

水野良樹さんは「作品の構造とか仕組み、アイデアばかりに目が行っていて、作者の純粋な気持ちで作った作品であることを証明しないと伝わらない世の中なのが悔しい」と述べました。

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ワニが電通のステマと言われる理由

きくちゆうきさん本人といきものがかり・水野良樹さんが否定しましたが、なぜここまで「ステマ」「電通案件」と言われてしまっているのでしょうか。

その理由は以下の3つにまとめられます。

大手広告・電通が絡んでいること

まず、きくちゆうきさんの在籍している『株式会社ベイシカ』の取引先に電通があること。

これだけであればそこまで取り上げられることもありませんが、「いきものがかり」とコラボしたムービーに電通のPRプランナー・根本陽平さんの名前があります。

電通の根本陽平さんだけではなく多くの人がコラボムービーに関わっており、短期間で作成できるものではないことが分かります。

つまり、漫画が完結する100日間で電通が長期にわたり関わっていた可能性が推察できます。

「電通のPRプランナー」がバックについていれば、漫画自体が壮大な宣伝活動・広告戦略なのではないかと邪推してしまうのも無理はありません。

映画・グッズ・書籍になるのが早すぎる

もう一つ言えるのは、映画化・グッズ化・書籍化になるのが異常に早いということ。

きくちゆうきさんが100日目の投稿を終え、漫画が完結したその日にもう告知がされました。

いくらバズった作品とは言え、映画・グッズ・書籍などがそこまですぐに決まるとは考えづらい。

つまり、映画化・グッズ化・書籍化されるのは漫画が始まった2019年12月には既に決定していて、その広告として漫画が100日に渡り投稿された可能性が考えられるということです。

そして、この広告戦略を考えたのが電通ではないかということで「電通案件」と言われているのです。

2020年1月に既に「商標登録」済

一部で指摘されているのは、この商標登録。

きくちゆうきさん及び『株式会社ベイシカ』が2020年1月16日に出願したものです。

2020年1月の時点ではまだ話題になっていなかったにも関わらず商標登録を申請している点で、その先の映画化・グッズ化・書籍化を見越していたという指摘がされています。

一部では、

  • 「1月16日に登録したということは、昨年12月以前に申請していた(登録に2~3ヵ月かかるから)」
  • 「掲載初日から既に商標登録がされていた」

など間違った情報も流れていますが、これは正しくはありません。

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ワニが電通のステマではない理由

最初から電通が絡んでいて、映画や書籍、グッズを売るための広告戦略として100日間漫画が投稿されたという主張がネット上では目立ちます。

しかし、言葉は悪いかもしれませんがきくちゆうきさんはたった数ヶ月前まで漫画家としては有名ではありませんでした。

売れるかどうかも分からない無名の若手イラストレーターに大手広告代理店が最初から大々的に動くはずはありません。

また、電通が株式会社ベイシカの取引先になったのは2020年1月。つまり、ワニを掲載し始めた2019年12月の時点では電通が無関係だった可能性の方が高いと言えます。